収益化
スマホアプリで収入を得るには?有料アプリ・アプリ内課金・広告
このページの結論
アプリの収入は、有料アプリ・アプリ内課金・アプリ内広告の3つに分かれます。売上からストアに引かれるのは15%から30%の幅で、開発者登録はAppleが年会費、Googleが1回きりの登録料です。公開までの関門は審査そのものより、Google Playが個人アカウントに求めるテストの方が重くなります。
アプリで収入になる3つの形
アプリを1本公開したとき、そこからお金が入ってくる経路は3つあります。 どれか1つを選ぶこともできますし、組み合わせることもできます。
- 有料アプリ ダウンロード時に一括で支払ってもらう
- アプリ内課金 アプリの中で追加のものを買ってもらう
- アプリ内広告 広告の枠を貸して表示やクリックで収入
無料で配って広告と課金で回収する形が、個人開発では取りやすい組み合わせです。有料アプリは、ダウンロードの前に価値を伝えきる必要があります。
- 消耗型: ゲーム内通貨のように、使うとなくなり、また買ってもらう形
- 非消耗型: 追加のステージや写真のフィルターのように、一度買えば残る形
- 自動更新サブスクリプション: 解約するまで毎月・毎年と自動で更新される形
- 非更新サブスクリプション: シーズンパスのように期間を区切り、自動では更新しない形
広告を選ぶ場合、スマホアプリ向けの代表的な仕組みがGoogleのAdMobです。 Web向けのAdSenseとは別のサービスなので、 Google AdMobのページで別に説明しています。
ストアに出すまでにかかるお金
どの形で収入にするとしても、アプリをストアに出すには開発者としての登録が要ります。 ここの費用のかかり方が、AppleとGoogleではっきり違います。
| App Store(Apple) | Google Play | |
|---|---|---|
| 開発者登録の費用 | 年99米ドル(Apple Developer Program) | 25米ドル(Google Play Console) |
| 費用のかかり方 | 毎年かかる | 最初の1回だけ |
| 公開までの主な関門 | 審査を通すこと | 個人アカウントはクローズドテストの実施が要る |
| 審査にかかる時間 | 提出の90%が24時間以内に審査されると公式に示されている | 通常は数時間から7日程度 |
| 売上から引かれる割合 | 15%から30%の幅 | 15%から30%の幅 |
どちらも米ドルで示されています。円でいくらになるかは支払い時のレートによります。
Google Playは、公開の前に12人のテストが要る
個人開発者がいちばん詰まりやすいのがここです。 2023年11月13日以降に作成された個人デベロッパーアカウントの場合、 新しいアプリを本番公開するまでに、次の条件を満たす必要があります。
- 01 個人アカウントを作る 登録料25米ドル
- 02 クローズドテストを設定 限定した人だけに配る
- 03 12人以上が14日間以上参加 ここで止まる人が多い
- 04 本番アクセスを申請 審査に通常7日程度
- 05 本番公開 ストアに並ぶ
テスターの人数と期間は同時に満たす条件です。途中で参加者が減ると、期間の数え直しになる場合があります。
この条件は、対象になるアカウントの作成日で決まります。Google Playに出す予定があるなら、 アカウントを作る前に、Play Consoleヘルプの「テスト要件」の説明で、 自分が対象かどうかと現在の条件を確認してください。
売上からストアに引かれる分
有料アプリとアプリ内課金の売上からは、ストアの手数料が引かれます。 App Store、Google Playとも標準は30%で、年間の売上が一定額以下などの条件を満たすと15%になります。 Appleの場合は、対象になるプログラムへの申請と承認が要ります。
さらに、日本向けの手数料の体系は現在進行形で変わっています。 2025年12月にスマートフォンの流通に関する新しい法律が全面施行され、 Appleは日本向けの手数料体系をすでに導入しました。 Google Playの日本向けの新しい体系は、2026年9月30日から適用が始まる予定です。 価格を決める前に、自分に適用される率をPlay Consoleと App Store Connectの管理画面、および各社の公式の案内で確認してください。
手元に残るのは、手数料を引いたあとの金額です。ここから経費を引いた残りが 所得 になり、金額によっては確定申告が関わってきます。 どこからが対象かは税金と確定申告のページで説明しています。
審査で待つ時間
どちらのストアも、公開の前に内容の審査があります。 Appleは「提出の90%が24時間以内に審査される」と公式に示しています。 Google Playは通常数時間から7日程度で、アカウントによっては詳細な確認が入り、 7日程度かかることがあります。
つまり、審査そのものの待ち時間は、思っているほど長くありません。 個人開発で予定が狂うのは審査ではなく、その手前にあるGoogle Playのテストの条件です。 公開日を決めてから逆算する場合は、テストの14日間を先に確保しておくと計画が崩れません。
ストアに出すと、自分の情報がどこまで出るか
副業として出す場合に気になるのが、アプリのページに何が表示されるかです。 ここはストアごとに扱いが違い、しかも変更が続いている部分です。
- Appleは、個人(Individual)として登録すると、App Store上のデベロッパー名に 本名がそのまま出る扱いになっています。 屋号 で出したい場合は、 組織(Organization)としての登録に切り替える手続きが要ります。
- Google Playは、身元確認に使う電話番号やメールアドレスは利用者に公開されないとしています。 一方で、収益化を有効にしたアカウントでは氏名と住所がアプリのページに表示される、 という報告があります。
どちらも、条件や表示のされ方が更新されます。開発者登録を申し込む前に、 Apple Developerのサポートページと、Google Play Consoleヘルプの 「デベロッパーの確認」に関する説明で、公開される情報を確認してください。 自宅の住所を出したくない場合は、 バーチャルオフィス という選択肢があります。 使える条件と限界をバーチャルオフィスのページにまとめています。
売り手として表示されるのは誰か
自分のサイトで直接ものを売ると、 特定商取引法に基づく表示 として、 売り手の氏名などを自分で載せる義務が生じます。 ストアを通して売る場合は、この扱いが変わります。ストア側が販売者になる形と、 開発者本人が販売者になる形があり、どちらになるかは国や地域、ストアの規約で決まります。
有料アプリやアプリ内課金を出す前に、AppleとGoogleそれぞれのデベロッパー向け契約と、 特定商取引法に関する各社の案内で、自分が売り手として表示される立場かを確認してください。 表示が要る場合に何を書くかは、特定商取引法の表示のページで説明しています。 広告だけで収入を得る場合、自分は商品を売っていないので、この義務は生じません。
公開までの流れ
どの形で収入にするかを決める
有料アプリ、アプリ内課金、広告のどれにするかを、作り始める前に決めておきます。
迷いやすいところ: あとから広告を足すと、画面の作りを組み直すことになりがちです。広告の枠をどこに置くかは、画面の設計と一緒に考えておくと手戻りが減ります。
開発者登録をする
Apple Developer Program、またはGoogle Play Consoleに登録します。支払いは米ドル建てで、Appleは毎年、Googleは最初の1回です。
迷いやすいところ: 登録の画面で氏名や住所を入力します。何がアプリのページに公開されるかは、申し込む前に各社のヘルプで確認しておきます。
Google Playに出すなら、テスターを集め始める
2023年11月13日以降に作った個人アカウントでは、12人以上のテスターが14日間以上続けて参加するクローズドテストが、本番公開の条件になります。
迷いやすいところ: アプリが完成してから集め始めると、待ち時間がそのまま公開の遅れになります。開発中から声をかけ、テスト用の配布リストを先に作っておきます。
課金や広告の仕組みを組み込む
アプリ内課金はストアの仕組みを使い、広告はAdMobなどの部品をアプリに組み込みます。
迷いやすいところ: 課金の種類(消耗型・非消耗型・サブスクリプション)は、あとから変えにくい設定です。売るものが「使うとなくなるもの」なのかどうかで選びます。
審査に出す
ストアの管理画面からアプリを提出します。Appleは提出の90%が24時間以内、Google Playは通常数時間から7日程度です。
迷いやすいところ: 審査に落ちても、直して出し直せます。落ちた理由はストアから通知されるので、そこを直す形になります。
受け取りの設定をする
売上や広告収入を受け取るための口座情報と、税に関する情報を登録します。
迷いやすいところ: 振込には基準額があります。公開してすぐ入金されるわけではないので、先に条件を見ておくと予定を立てやすくなります。
次に読むページ
- Google AdMob アプリに広告を出す仕組み。Web向けのAdSenseとの住み分け
- 何が作れるのか アプリ以外の形も含めて、公開までのハードルを比べる
- バーチャルオフィス 住所を出したくないときの選択肢と、その限界
- 特定商取引法の表示 自分が売り手になったときに、何を表示するか
よくある質問
iOSとAndroid、どちらから出すのがいいですか?
費用のかかり方と、公開までの関門が違います。Appleは年99米ドルの年会費がかかる代わりに、審査を通れば公開できます。Googleは25米ドルの1回きりですが、2023年11月13日以降に作った個人アカウントでは、12人以上のテスターが14日間以上続けて参加するクローズドテストが本番公開の条件になります。お金を抑えたいならGoogle、公開までの日数を短くしたいならAppleという見方ができます。
開発者登録の費用は日本円でいくらですか?
公式には米ドルで示されています(Apple Developer Programが年99米ドル、Google Play Consoleが25米ドル)。円でいくらになるかは支払い時のレートによるため、確定した円の金額は示されていません。
広告とアプリ内課金は両方入れられますか?
仕組みの上では両方入れられます。よくあるのは、無料で使えるようにして広告を出し、広告を消す機能をアプリ内課金で売る形です。ただし、それぞれの規約とストアのガイドラインに従う必要があります。
ストアに出さずにアプリで収入を得る方法はありますか?
ブラウザで動くWebアプリとして公開すれば、ストアの審査も開発者登録も要りません。その代わり、スマホのホーム画面から使ってもらう体験や、ストアの検索から見つけてもらう経路は弱くなります。形ごとの違いは「何が作れるのか」のページで比べています。
出典
- Apple Developer Programの内容と年会費: Apple「Apple Developer Program に含まれるもの」
- 手数料の軽減プログラム: Apple「App Store Small Business Program」
- 審査にかかる時間: Apple「App Review」
- 日本向けの手数料体系の変更: Apple Newsroom「Apple announces changes to iOS in Japan」
- Google Play Consoleの登録料: Google「デベロッパー アカウントの登録」
- Google Playのサービス手数料: Google「サービス手数料」
- 日本向けの新しい料金体系: Google「日本におけるサービス手数料の変更」
- 個人デベロッパー向けのテスト要件: Google「個人のデベロッパー アカウントのテスト要件」
- 公開までの審査: Google「アプリの公開の準備」
- Google Playの特定商取引法に関する表示: Google「特定商取引法に基づく表示」
2026年8月時点の情報です。